商標を所有する言葉で他社リスティング広告が載る場合

他社が掲載するリスティング広告が自社のブランドネームを使っていることに対して、最も一般的な対処方法が、検索エンジンを運用する会社に対して商標用語を使用することを制限してもらうように申請をすることになります。確実にとはいえないのですが、他社のリスティング広告などで自社のブランドネームを使用することを、制限させることができるシステムが準備されています。

しかし、申請が承認される可能性が高いのは、他社のセールスコピーの中で自社の文字商標があるキーワードが、使われていた場合だけとなります。所有しているのが文字商標ではない権利の場合や、商標権自体を持っていない場合でも申し立てることは可能ではありますが、承認される可能性が相当低くなるため、前もって文字商標があるかどうかはチェックしておく必要があります。

誤解されていることが多いのですが、申し立てをすることができるのは、あくまでもセールスコピーの中でブランドネームが使われているときのみで、自社のブランドネームをキーワードとして検索したときに他社のリスティング広告が掲載されている場合は利用制限の対象とはなりません。このケースに対処するときには、検索エンジンを運営する会社に申請するのではなく、リスティング広告が掲載された他社と直接話し合って掲載を取りやめてもらうという方法しかありません。

他社と直接連絡を取りあって掲載を止めてもらう方法は、手間はかかることになりますが、誠実な対応をすることによって、掲載取りやめに応じてくれることも少なくありません。しかし、新たに掲載されるリスティング広告を監視し続けて、発見する度に連絡を入れる労力をかける必要があるので、終わりがない、いたちごっこになってしまう危険性があります。監視する頻度を少しずつ減らしていって、ある程度の時点で目処をつけて、新しいプロジェクトや施策に注力するのが建設的な方法となります。

また、セールスコピーの中でブランドネームが使われている場合に加えて、自社のキーワードの掲載の差し止めを依頼するときには、キーワードの掲載を差し止めるのと一緒に、部分一致で表示されるのを防止するために、フレーズ一致での除外キーワードに登録するのも良い方法の1つとなります。他社にコンタクトを取るときには、除外の対象となるブランドネームのリストも一緒に添えると、対応してくれる確率や、対応の迅速さが変わってくると考えられます。